AllianceBernstein アライアンス・バーンスタイン株式会社

knowledge openspace 知の広場

knowledge openspace 知の広場

新興国で市場下落に備えるならマルチアセット戦略

モーガン・ハーティング(写真)harting_morgan_WA2.jpg
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
マルチアセット・ソリューション部門
ポートフォリオ・マネジャー
 
 
 
ブライアン・レズニック    
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
オルタナティブ投資/マルチアセット・ソリューション
シニア・ポートフォリオ・マネジャー
 

 

PDF版をご希望の方はこちら pdf

2017年12月21日

 
 
 
新興国市場は豊富な投資機会にあふれているが、市場下落リスクを効果的に管理することが極めて重要だ。複数の資産クラスへの投資を統合する柔軟なフレームワークはその一助となるかもしれない。
 

リターンの結果だけではなく、リターンの経路にも注目

今日の市場は平穏に見えるかもしれない。マクロ経済環境も安定しているようだ。だが、リスクを過小評価してはならない。市場を下支えしていた金融緩和政策は徐々に解除されつつあり、地政学的リスクが忍び寄っている。そのいずれかで予想外のイベントが発生すれば、市場は下落に転じ、大きな損失が発生する恐れがある。
 
市場の上昇を捉えると同時に下落リスクに備えることができれば、パフォーマンスに大きな違いが生じるであろう。リターンの水準だけではなく、リターンの経路の管理も非常に重要なのだ。多くの投資家が退職年齢に近づき、貯蓄を引き出す段階にさしかかっていることを踏まえれば、とりわけそうだと言える。
 

上値は大きく、下値は小さく

新興国市場では、その重要性が顕著である。力強いファンダメンタルズ、割安なバリュエーション、需給の改善に支えられ、株式市場では上昇トレンドが続いている。しかし、すべてを一つの資産に注ぎ込むのはリスクが高い。一つには、新興国株式は先進国株式よりも変動率が高く、上昇と下落を繰り返す頻度が高いほか、下落する時の幅も大きい。
 
新興国投資で下値を抑えながら大きなリターンを得る方法はあるのだろうか?
 
アクティブ運用に目を向けることがその最初のステップとなろう。新興国市場の株価指数は必ずしも優れた構成にはなっていない。指数に依存すると、特定の国やセクター、銘柄に対する望ましからざるエクスポージャーや予期せぬリスクを過度に抱えることになりかねない。優れたリサーチによって有利な情報を得て、それをアクティブな銘柄選択に活かすのがより望ましいアプローチであろう。2005年から2016年までの期間を見ると、新興国株式市場では平均的な運用者ですらほぼ毎年MSCIエマージング・マーケット指数を上回るパフォーマンスを上げてきた(図表)。リサーチの質が高ければ、より優れたパフォーマンスを生み出すことができる。
 
 
 
新興国市場におけるアクティブ運用の有効性.png
 
 
 

ボラティリティを引き下げるため新興国債券を活用  

新興国株式投資のリスク・リターン特性を改善するためには、新興国債券をポートフォリオに組み入れることが有効である。新興国債券は新興国株式とかなり相関度が高いが、ボラティリティは低い。新興国株式が上下に変動すれば新興国債券もそれに連動する傾向があるが、通常は株式ほど大きくは上がりも下がりもしない。
 
これは投資家にとって何を意味するのだろうか? 投資家は新興国債券を組み入れることによって、すべて新興国株式で構成するポートフォリオに比べ、より少ない潜在的リスクで新興国市場へのエクスポージャーを維持することができるということである。また、株式と債券を組み合わせれば、アクティブ運用で投資機会を捉える余地はさらに拡大する。
 

リスクヘッジに通貨を活用

さらに一歩進めれば、通貨へのエクスポージャーを積極的に活用することもできる。魅力的な通貨は投資機会をもたらすし、通貨はリスクをヘッジするツールにもなり得る。
 
例えば、ブラジル、メキシコ、韓国などの国々にはすばらしい投資機会が存在するが、これらの国々にはそれぞれ独自のテール・リスクがある。発生する確率は低いが、いったん生じれば魅力的なはずの投資にも深刻な影響を及ぼし得るようなリスクだ。
 
好ましくない地政学的な事態やマクロ経済的な変化がこれらの国であったとしよう。その国の株式市場と通貨はどちらも下落する可能性が高い。だが、その通貨でショート・ポジションを取っていれば、通貨の下落から利益を得ることができるため、株価下落に対する緩衝材となる。通貨をヘッジ手段として利用すれば、投資家は国別レベルのリスクを軽減しながら引き続き株式に対する魅力的な投資機会にアクセスすることができる。
 
アクティブ運用による、複数の資産クラスを統合したマルチアセット戦略を用いれば、投資家はより好ましいリスク特性の下で新興国市場の持つ潜在力に投資できる。長期的に見れば、それはパフォーマンスの向上につながる手法だと考えられる。
 
 
 
 

 
 
 
 
 
 
 
 
当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。
本文中の見解はリサーチ、投資助言、売買推奨ではなく、必ずしもアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)ポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。 
 
当資料は、2017年11月22日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 
 
 

 

 

当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@aliancebernstein.comまでお寄せください。

アライアンス・バーンスタイン株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第303号 
【加入協会】一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/日本証券業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会
http://www.alliancebernstein.co.jp

 当資料についての重要情報

当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。

投資信託のリスクについて
アライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。リスクの要因については、各投資信託が投資する金融商品等により異なりますので、お申込みにあたっては、各投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等をご覧ください。


お客様にご負担いただく費用:投資信託のご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります
● 申込時に直接ご負担いただく費用 …申込手数料 上限3.24%(税抜3.00%)です。
● 換金時に直接ご負担いただく費用…信託財産留保金 上限0.5%です。
● 保有期間に間接的にご負担いただく費用…信託報酬 上限2.0304%(税抜1.8800%)です。

その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。

上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。

ご注意

アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。また、金融商品取引業者等と取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。運用戦略や商品によって投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。また、ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。

戻る