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今こそ株式アクティブ運用を選ぶ10の理由

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シャロン・フェイ
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー 
株式運用部門責任者 
兼 最高投資責任者


 

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2014年7月28日



株式への資産配分を考える際、コストが低いことからパッシブ運用に目が向かいがちである。しかし、現在の市場を見渡すと、アクティブ運用の優位性を示す要素は十分にある。

確かにパッシブ運用は手数料が安く、運用方法がシンプルである。また、投資家の多くは本当にアクティブ・マネジャーが常にベンチマークを上回るリターンを得られるのかどうか懐疑的である。そして、パッシブ運用は、アクティブ運用をうまく補完できることも多く、先進国の大型株式では特にそうであると言える。

しかし、アクティブ運用の利点も数多くある。現在の投資環境では、ベンチマークに追随するだけでは避けることのできない多様なリスクが存在し、また、パッシブ運用だけでは捉えることができない投資機会もある。以下、全ての投資家や市場環境には当てはまらないかもしれないが、現在株式投資でアクティブ運用を行うことが望ましい10の理由を挙げる。

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1. 割高な銘柄/セクターを避ける

ベンチマークでは、個別の銘柄またはセクターが割高になったとしても依然として組み入れられたままとなる。今年起こったモメンタム株の急落の後も、多くのインターネット関連銘柄やバイオテクノロジー関連銘柄は割安な水準まで株価が下がっていない。アクティブ・マネジャーは、著しく割高な水準で取引されている銘柄に関しては保有をあきらめるか、そうしたバリュエーションが正当化されるような急激な成長の可能性のある銘柄に焦点を絞ることができる。これはセクターについても当てはまる。米国の公益事業セクターの株価収益率は約16.3倍で、これはS&P 500指数より若干低い。しかし、過去5年間における収益成長率(年率)が0.3%と、市場全体の9.5%よりもはるかに低いこのセクターは割高である。しかし、S&P 500指数に連動したパッシブ運用を行っている場合、ポートフォリオの公益事業セクターのウェイトは自動的に約6%になってしまう。


2. 金利上昇局面にうまく対応する

歴史的な低水準にある金利が上昇し始めたらどうなるか? たばこや通信といった「より安全な」(配当重視の)セクターの銘柄は金利が上昇するとマイナスの影響を受けやすい。一方で、景気敏感銘柄の多くは、金利の上昇は経済回復の兆しとして捉えられ、上昇する可能性がある。アクティブ運用では、そういった銘柄間のエクスポージャー調整を臨機応変に行える。


3. 政治リスクを避ける

ウクライナ、中東、ワシントン。地政学的、政治的危機は次々に生じるが、これらの全てに備える(または対応する)ことのできる上場投資信託(ETF)は存在しない。また、多くの新興国市場では、政府が企業経営や産業界の動きに介入することによる特有の課題を抱えている。アクティブ運用では、慎重な検証を行うことでこのようなリスクを回避できる。


4. 時代の流れに対応する

技術の進歩により危機に陥る産業も少なくない。米ビデオレンタル大手のブロックバスターや写真フィルムのコダックが破綻した例を思い出してみよう。現在も、数多くの大規模なベンチマーク指数構成企業の伝統的な事業が新たな企業やビジネスモデルの脅威にさらされている。ベンチマークに追随するのみでは、ブロックバスターの二の舞となる可能性もある。 


5. バブルを避ける

パッシブ運用の弱点をもっともよく示す例として、バブルを避けられないことが挙げられる。1980年、S&P 500指数におけるエネルギー・セクターの占めるウェイトは27%に達し、1999年には情報技術セクターが同指数の29%を占めた。しかし、両セクターはその後2年間で大暴落した。また、1988年には日本株はMSCI ワールド指数の44%を占めていた。これは、現在より5倍以上高く、さらに米国より高いウェイトを占めていたことになる。アクティブ運用では常に「次なるバブル」を警戒しており、それは注意深い観察を要する。例えば、現在、REITは米国小型株式指数の約9%を占めており、指数開始以来10年間で最も高い水準にある。


6. 技術革新の波に乗る

ベンチマーク指数の構成は定義上、過去のデータに基づく。そのため、最先端の技術をもって近い将来急成長することが見込まれる企業がベンチマークに組み入れられる可能性は低く、そういった銘柄から受ける恩恵を見逃すことになる。


7. 景気回復の恩恵を受ける

国によって景気サイクルのどのステージに位置しているかは異なる。アクティブ運用の場合、グローバルなポートフォリオでは、景気サイクルに沿って変動する銘柄のウェイトを選別的に高めることによって、地域ごとに異なる回復の恩恵をもっとも多く受ける企業を組み入れることができる。また、単一の国または地域のポートフォリオでは、その国や地域の経済回復の勢いを的確に捉える企業を選ぶことができる。 


8. 売上成長率が高い銘柄を見極める

利益率の上昇が見込めない情勢の中、売上を伸ばすことのできる企業は優位性を持ち得る。売上成長力の高い企業は事業環境が厳しい時期にも底堅い収益を確保できる公算が高いが、パッシブ運用ではそのような銘柄に重点をおくことは難しい。


9. ベンチマークに含まれない投資機会を見出す

ベンチマークに組み入れられていない銘柄にも興味深いものは多い。年初にエマージング市場がアンダーパフォームした時、一般的なエマージング市場指数には組み入れられていないフロンティア市場の方が大幅に良好なパフォーマンスとなった。また、M&Aが急増している製薬産業を例に挙げると、アクティブ運用を行う米国株ポートフォリオでは、ベンチマークには含まれないが、そうした業界トレンドの恩恵を受ける英国やスイスの製薬会社を組み入れる方法があるかもしれない。 


10. リサーチが手薄な銘柄群を活用する

小型株および中型株市場は、アナリストの分析対象から外れる銘柄が多いため、アクティブ運用のマネジャーにとっては豊富な投資機会の源泉となり得る。アライアンス・バーンスタインでは「マインドシェア指数」を構築し、さまざまな金融機関のアナリストがレポートの公開や予想の見直しを行う頻度に基づき、リサーチの充実度を測定した。すると、大型株式は小型株式よりも3倍以上の関心を得ていたことが分かった。エマージング市場についても同様のことが当てはまり、フロンティア市場の企業がもたらし得るリターンや分散効果は、一般的なエマージング指数からは得られない。また、フロンティア指数は数ヶ国のみの銘柄でウェイトの大部分を占める傾向にあるため、一般的に、ベンチマークが持つ脆弱性をより多く抱えていると言える。

 


 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

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当資料は、2014年7月11日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。アライアンス・バーンスタインはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。

 

 

 

 

 

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