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現地通貨建てエマージング債との理想的な組合わせは?

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マルコ・サンタマリア
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
エマージング・マーケット債券 ポートフォリオ・マネジャー  

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2015年6月24日

 

新興国の現地通貨建て国債を含むエマージング債への配分を望んでいる投資家にとって、新興国通貨のボラティリティを分散する目的で先進国の国債を活用することは理にかなっているかもしれない。
 
以前の記事「エマージング債の投資戦略:50/50の配分比率は妥当か?」で述べたように、エマージング債については、ヘッジなしの現地通貨建て債とハード・カレンシー(米ドル)建て債を組み合わせても、ポートフォリオにもたらされる恩恵は限られている。その理由は、新興国通貨のリターンは信用スプレッドの変化と強い相関関係があり、どちらも「成長ファクター」にプラスの反応を示す。そのため、新興国の経済成長が比較的力強いものとなる兆しが現れれば、通貨は上昇し、信用スプレッドは縮小する傾向がある。同様に、新興国の経済成長が低迷すれば、通貨は下落し、信用スプレッドは拡大する。
 
 
現地通貨建てエマージング債にとって最善の分散投資手段は?
 
現地通貨建てエマージング債と他の種類の債券を組み合わせてより効率的なポートフォリオを構築したいと考えている投資家は、こうした相関の問題に対処しなくてはならない。考えられるアプローチは2つある。まず、以前述べたように、ポートフォリオの現地通貨建て部分から為替リスクを排除するため、単純に為替ヘッジを用いることができる。
 
もう1つのアプローチは、新興国通貨に組み込まれている成長ファクターを分散し、その影響を排除することだ。その方法は、成長ファクターへのエクスポージャーを金利へのエクスポージャー(デュレーションで測定)と組み合わせることである。なぜなら、これら2つのファクターは逆相関の関係、つまり、異なる方向に動く傾向にあるからだ。
 
こうした成長とデュレーションの組合せを構築する方法の1つは、ヘッジなしの現地通貨建てエマージング債を投資適格級のハード・カレンシー建てエマージング債と組み合わせることだ。投資適格級の債券を用いれば信用リスクを減らす効果があり、それらの債券に組み込まれている米金利のデュレーションによる影響を最大限生かすことが期待できる。しかし、このアプローチの利点には限界がある。それは、投資適格級のハード・カレンシー債が質の低い債券に比べて信用リスクが少ないとしても、新興国通貨との相関関係が依然として高いという大きな信用リスクを抱えているということだ(図表の左図)。そのため、前述した成長ファクターへのエクスポージャーがかなり大きくなる。

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先進国市場を用いた分散
 
この組合せをもっとうまく調整するもう1つの方法がある。信用リスクをさらに軽減し、金利デュレーションをよりシンプルな形態で用いることで、現地通貨建てエマージング債の成長ファクターを分散する方法だ。それは先進国の国債で、投資家はその活用を検討する価値がある。金利リスクをもたらす純粋な源泉を見つけ出すことは難しい。最適化について表した上記右図が示すように、ヘッジなしの現地通貨建てエマージング債をヘッジなしの先進国国債と組み合わせれば、ポートフォリオにおいて著しい分散効果を得ることができる。なぜなら、新興国と先進国は相関関係が低いからである。
 
このリサーチに基づけば、真にグローバルなエマージング債券アプローチにおいて、現地通貨建てエマージング債と組み合わせる上で最も効果的な資産はヘッジなしの先進国国債のようだ。総合的に考えれば、この組合せは潜在的リターンの可能性を広げ、現地通貨建てエマージング債のリスクを分散する点で、最も有効であるように見える。
 



 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

https://blog.abglobal.com/post/en/2015/05/looking-for-the-ideal-mix-with-em-local-currency-bonds

 

 

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当資料は、2015年5月17日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。文中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 

 

 

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