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低成長下の株式投資

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マーク・フェルプス
アライアンス・バーンスタイン・リミテッド
グローバル成長株集中投資戦略
最高投資責任者
 
 

 

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2015年12月16日


 

グローバル全体で景気が振るわない中、投資家は打つ手に悩んでいる。たとえ経済成長が乏しい環境にあっても、業界の中で戦略的に優位なポジションを有し、成長し続けることのできる企業に注目することが重要であるとアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)では考える。
 
成長する企業を見つけることは明らかに難しくなってきている。2015年7-9月期の業績発表の内容を見ると、IBMやネスレが予想を下回ったことを含め、企業によって結果はまちまちとなった。中国経済の減速は市場に動揺をもたらし、世界第二位の経済大国が今後数年は世界経済をけん引する役割を果たさないのではないかとの懸念が拡大している。そして米国は、海外からのプレッシャーに耐え得るまでには回復しきっていないと危惧されている。
 
 
不景気が待ち受けている?
 
これらは世界経済の成長を妨げているほんの一部の理由である。コンセンサス予想では2016年の世界経済の成長率は2.9%となっている。これは不況あるいは危機とまでは言えない水準だ。しかし、過去10年の平均成長率である約4-5%(年率)を大幅に下回るものである。
 
このような環境において株式投資家がとるべきアプローチはどのようなものか? 経済成長が鈍化している中、採用すべき3つの投資戦略があると考える。
 
・ 真の成長を遂げている、質の高い企業に投資する
 
・ 企業再編により価値が上昇する可能性があるものの、現在は過小評価されている企業を特定する
 
・ 配当利回りが高い企業を探す 
 
 
意外にも急成長を遂げる分野
 
1つ目の項目に注目しよう。実際、正しいところに目を向ければ、意外にも健全な成長を遂げている企業を見つけ出せる。近い将来に速いペースで成長し続けるであろう業種やトレンドに注目することが重要である。以下にその例をいくつか挙げる(図表)。

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IoT(日常を構成している「モノ」が相互接続するネットワーク):インターネットに接続される「モノ」の数が飛躍的に増えていることから、関連する技術を提供できる企業は、経済がどのような状況にあろうと急激に成長することが予想される。
 
決済システム:モノやサービスに対する決済方法は進化し続けている。経営コンサルタント会社のA.T.カーニーによると、決済に関連する技術は1年に16%の速さで成長しており、さらに携帯電話を使った決済は定着し始めたばかりであることを考慮すると、今後の成長は加速するだろう。これは、革新的な決済サービスを生み出す新しい企業だけでなく、決済手続きやクレジット・カードを取り扱う既存の企業に対しても成長の機会をもたらしている。
 
ヘルスケア:先進国における高齢化により、特定の医療に対する需要が拡大することが予想される。科学がヒトゲノムの謎を解明するにつれ、医薬品市場では個々のニーズに合わせた高度な治療の必要性が増すだろう。
 
新興国市場における貯蓄:多くの新興国において金融サービスの普及率は極端に低い。これらの国・地域がより裕福になり、教育が広まるのにともない、金融への意識が高まり、以前よりも高度な金融商品への需要が加速する可能性が高い。こういったニーズを活用できる、また様々な文化においてマーケティング活動をうまく行える金融サービス会社は同業他社よりも速いペースで成長するとABでは見ている。
 
 
群を抜く企業を探す
 
上記は、経済成長が鈍化する中でも成長し続けることが予想される分野の一例である。パッシブ運用のポートフォリオでは、その仕組み上、国内あるいは世界全体の経済問題の影響を受けやすい、成長が乏しい銘柄を多く保有することになるだろう。一方で、巧みなアクティブ運用を行えば、上記のような分野で戦略的な優位性を有し、すべての経済サイクルをとおして様々なリターンの源泉を捉えることのできる企業を組み入れたポートフォリオを構築できる。
 
成長が難しい環境の中、株式市場の見通しは当面不安定な状況が続くと思われる。しかし、低迷する市場をものともしないトレンドを特定し、その分野で特に優れた企業を見極めることによって、長続きする成長の源泉を確実に捉えることができると考える。
 

 

 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

https://blog.abglobal.com/post/en/2015/11/equity-investing-in-a-low-growth-world

 

 

 

本文中の見解はリサーチ、投資助言、売買推奨ではなく、必ずしもABポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。 
 
当資料は、2015年11月2日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 

 

 

 

 

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