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自ら将来を切り開く企業を発掘する ~株式投資のプレーブック③~

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フランク・カルーソ(写真)
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
米国成長株式運用 最高投資責任者
 
ジム・ティアニー
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
米国成長株集中投資戦略 最高投資責任者
 

 

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2016年5月24日

 
 
 
変化の激しい今日のビジネス環境では、企業の命運はしばしば自らの手の届かない所で決しているようにも見える。そうした中、自社の将来をコントロールできる立場にある企業を探し出すことが、突風渦巻く中でも安定的に収益を伸ばす投資先の確保につながる。
 
予測困難な市場環境の変化によって受ける影響の度合いは、企業によって異なる。中には、優秀な人材、魅力ある商品、執行能力の高い業務体制、健全な財務など、より強固なファンダメンタルズを備えているために外部要因の影響を受けにくい企業もある。そのような、自らの将来を切り開く能力が高い企業を見つけることは、長期的に市場を上回るリターンを獲得する有力な投資方法の一つだ(以前の記事『雲に覆われた米国株式市場で光明を見つけ出すには』ご参照)。
 
 
財務基盤は重要な要素 
 
バランスシートの健全性や収益の安定性は、外部環境の変化に対する抵抗力の一つの大きな指標となる。投資家は常に企業のバランスシートを入念に調べなければならないものではあるが、市場環境が厳しい時はその重要性がより高まる。借金が少ない企業は、金利上昇による影響が小さい。また、債務比率が低いことは、新たな借入れや社債発行に頼らず、柔軟に事業戦略を執行する能力の指標にもなり得る。さらに、既存事業の資金繰りや新規投資に必要なキャッシュフローを創出できる企業は、外部からの資金調達に依存する企業よりも自由度が高く、銀行の貸し渋りや資本市場の逼迫などにも影響されにくい。
 
健全なバランスシートと安定的な成長源泉というのは理想的な組み合わせだ。両方を兼ね備えた企業は、厳しい市場環境にあっても増配や自社株買いなどを通じて株主還元を拡大する能力が高い。自社株買いで上位20%に入る銘柄は、長期的に市場平均を上回るリターンを上げており、中でも株価バリュエーションが割安な銘柄ではそれが顕著である(図表)。 
 

潤沢なキャッシュフローは企業の柔軟性を高める.png

 

価格決定力を重視
 
安定的な収益成長力を測る上では、価格決定力も重要な要素だ。中国を始めとする新興国経済の成長が鈍化し、先進国経済の回復も緩慢なペースに留まる中、新たな需要を見つけ出すことは困難な状況が続いている。また、インフレ率が非常に低い水準に留まっている状況も、価格引き上げを困難にしている。こうした中にあっても、それぞれの市場において価格決定力を持ち続けている企業は、競合他社よりも収益改善の見通しがが高い。
 
価格決定力には、イノベーション、競争環境、コスト構造という3つの要素がある。
 
まず、革新的な製品は、景気低迷や低インフレといった環境下においても強気な価格設定が可能だ。例えば、米国アップル社は、より革新的な機能や充実したエコシステムを背景に、他社よりも高価格でスマートフォンを販売している。次に、競争の激しい環境では価格引上げを行うことが困難だと言える。そして、低インフレ環境では、コスト構造が大きな要因となる。
 
こうした現実を踏まえると、革新的な商品や圧倒的な市場占有率を持ち、コスト構造が優れた企業が売上拡大や利益率拡大を図る上で有利であると言える。
 
例えば、ビザとマスターカードを見てみよう。両社はクレジットカード・ネットワーク世界最大手であるため、同業他社の価格(手数料率)が徐々に低下しているのに対し、むしろ長期的に手数料を引き上げることができる見通しだ。また、事業の性質上、カード決済の回数や金額が増加すれば、利益マージンも逓増する。
 
こうしたさまざまな市場構造を理解することは、変化の激しい現代社会において投資を行う上で、大きな助けとなる。株価指数には外部要因の影響を受け易い企業が数多く含まれていることから、パッシブなインデックス運用を行っている投資家は、気まぐれな市場環境の変化に振り回されやすい。これに対し、アクティブ運用では、渦巻く突風に対する抵抗力が高く自らの運命を切り開くことができる企業に集中することができる。ABでは、このことが長期的なリターンの安定化に寄与すると考えている。
 

 
 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

https://blog.abglobal.com/post/en/2016/04/find-businesses-that-control-their-destinies

 

 

本文中の見解はリサーチ、投資助言、売買推奨ではなく、必ずしもアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)ポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。 
 
当資料は、2016年4月26日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 
 

 

 

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