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攻撃が最善の防御 ~株式投資のプレーブック⑤~

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カート・フォイヤーマン
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
セレクト米国株式運用 最高投資責任者
 
 

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2016年6月20日

 
 
 
市場が乱高下すると、投資家はより安全な居場所を探したくなる。しかし、多くの投資家が殺到する「安全資産」が本当に安全なのか、よく考えてみる必要がある。柔軟なアクティブ運用を用いることで、市場の下落局面に対処すると同時に割安な投資機会の獲得を目指すというアプローチもある。
 
投資家が集中する資産というのは、リスクが高い可能性がある。ひとたび風向きが変われば、そうした投資家は一斉に出口に殺到するからだ。にもかかわらず、2015年半ばに中国株式市場の反落を契機にグローバル市場で変動率が高まると、景気後退やボラティリティ上昇への懸念から投資家はいわゆる「安全」セクターに駆け込んだ。
 
中でも、公益や生活必需品などのセクターは、人気が集中したために株価バリュエーションが高騰した。そうしたセクターの銘柄を買ってはいけないということではないが、ファンダメンタルズをしっかりと見極めて、選別的に投資先を考えることが大事だ。しっかりとした攻略法を実践することは、ポートフォリオを市場の下落から守ることに寄与し、長期的に超過収益を獲得することにつな
 
「バーベル戦略」とは
 
では、投資家は何をすべきか。市場で不透明感が高まった時には、いわゆる「バーベル戦略」が効果的かもしれない。例えば、質が高く景気感応度の低い銘柄と、収益力などのファンダメンタルズは良いものの景気感応度が高い銘柄といったように、異なる銘柄群に重点を置く手法だ。
 
年初に市場不安が高まる局面があったが、これはこの手法を用いる好機だった。そして現在、いくつかのプラス要因のおかげで、米国の景気後退懸念はやや後退している。史上最低水準の金利、家計の潤沢なキャッシュフローや資産、健全な金融システム、米ドル安、コモディティ価格の安定化といった要因が、米国の景況感を支えている。このため、現在はバーベル戦略の枠組みの中で、より景気敏感な銘柄の方に少し重点をシフトする良い機会だと言える。例えば資本財・サービス、エネルギー、金融などのセクターの中で、比較的質の高い銘柄を選ぶといった形で。
 
同時に、ディフェンシブな銘柄も選別的に一部保有することで「保険」をかけておくことも重要だ。例えば、現在のヘルスケア・セクターでは、質が高く長期的な成長見通しも良いにもかかわらず、薬価引き下げを巡る政治的な圧力拡大を受けて株価バリュエーションも割安になっている銘柄がある。
 
市場全体の下落による影響を抑制
 
もう少しディフェンシブなポートフォリオを求める投資家であれば、市場全体の上昇・下落に対するエクスポージャーを減らす「ロング/ショート戦略」が不安定な市場環境を乗り切るために有効かもしれない。例えば、2008年のリーマンショック当時においても、ロング/ショート戦略のパフォーマンスを反映するHFRI エクイティ・ヘッジ指数は市場全体ほど大きく変動しなかった。
 
その年、S&P 500指数が37%下落したのに対し、同指数は27%の下落にとどまった。ロング/ショートのようなポートフォリオ構成は、景気悪化に対する防衛手段となりうるほか、景気が回復した場合にも、市場上昇の恩恵を取り逃がさずに済む。
 
規律ある投資行動が重要
 
景気の先行きを正確に予知できる人はいない。しかし、事態が悪化しても、全ての景気サイクルはそれぞれ独自の要因で動いているということを忘れてはならない。例えば、2000年の景気後退はインターネット・バブルの崩壊によるものだった。テクノロジー関連の設備投資が急減し、情報技術セクターの株価はその後5年間の累積ベースで59%も下落した。しかし、その期間において最も堅調だった住宅建設業では、株価が累積ベースで544%上昇した。つまり、経済動向をきめ細かく分析することで、景気全体が厳しい時であっても効果的な株式投資を継続することはできる。
 
難しい市場環境で資産を防衛するためには、長期的な観点から規律正しい投資行動を堅持することが重要だ。毎回同じ逃げ場所に駆け込んでも、市場がリスク・オフ局面になった時に本当に安全だという保障はない。多くの経験豊富な投資家は、アクティブ運用によって、良好な長期的成長力と、短期的な市場下落に対する抵抗力を兼ね備えた、バランスの良いポートフォリオを構築している。
 
 

 

 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

https://blog.abglobal.com/post/en/2016/05/for-equity-investors-best-defense-is-a-solid-offense

 

 

 

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当資料は、2016年5月31日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 
 
 

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