ESG投資の現在と未来予想図 第１回： ESG投資はなぜ今、注目されているのか

ただ、これだけ話題になっている一方で、「ESG投資とは何か？」という根本的な部分やその意義、影響などについては掘り下げられることが少なく、言葉が独り歩きしている感も否めない。そこで、ESG投資の定義やその影響について、見解を示したい。

ESG投資とは、投資テーマではなくひとつの概念  

ESG投資とは、「環境（environment）」「社会（social）」「ガバナンス（governance）」の3つに着目した投資スタイルのことである。通常、「◯◯投資」という名称は、「中国投資」や「IT投資」のように、投資の対象となるテーマを指し、「～に投資すると儲かる」という意味で使用されることが多い。だが、ESG投資の「ESG」は、投資の対象を指すものではなく、単に「EとSとGに注目する」ことを表している。その注目の方法や評価の方法にはさまざまなものがあるし、そもそも「環境」や「社会」というのは非常に広い概念なので、あらゆる要素が投資判断の要素になるとも考えられる。

それゆえに、「◯◯であればESG投資である」とは断言できず、非常にあいまいな定義付けになるが、「どんなやり方であろうと“ESGも考慮に入れた投資をすること”を指すひとつの概念」と考えるとわかりやすいだろう。

国内では約2年前から急激に注目度が上昇

ESG投資に対する注目度は、ここ数年間で急激に上昇している。なお、「◯◯投資が注目されている」とは、多くの場合「◯◯に投資するファンドが売れている」と同じ意味で使われることが多いが、ここでいう「ESG投資が注目されている」は、もっと単純なことを指す。

例えば、「国際機関や各国政府高官のESG投資に関する発言が増えてきた」「ESG投資を意識して企業側が情報発信の必要性を感じ始めた」「投資家が運用会社を選ぶ際に、ESG投資への取り組みを気にするようになった」というようなことが起こり、さらにはGoogleで検索される回数や新聞記事で取り上げられる回数が増えているという意味だ。

この注目度の上昇は、世界では数年前から始まっていたが、日本ではここ2年ほどで急激に進んだ感がある。一番大きな出来事を挙げるなら、2017年7月にGPIFがESGに積極的に取り組む日本企業を構成銘柄としたインデックスを発表し、同インデックスを用いた運用を1兆円規模で開始したことだろう。その背景には、ESGという概念に、企業や運用会社の意識を向けさせる意図、それがユニバーサルオーナーたるGPIFの義務だという考えがあると思われ、非常に大きな動きだといえる。

さらに、2018年6月にはコーポレートガバナンス・コードの改訂が行われ、経済産業省や環境省でESGの勉強会が開催されるなど、行政の動きも活発になっている。民間でも、ESGに関する情報開示や投資家向けの説明会を開催する企業が出始め、ABなどの運用会社でも、資産運用を検討する企業からは、ほぼ100％「ESGは、どのように投資プロセスに反映させているのか？」という質問を受けるようになった。

ただし、注目度が高まっていることとESGを冠したファンドが売れていることはイコールではない。日本では今のところ、「ESG投資」は、行政や機関投資家、運用機関、アカデミア（学術）の世界で使われるほうがまだ多い。

世界中でESG投資が注目されているのはなぜか。また、それはどんな意味を持つのか。これらについては次のように考えられる。

ESGの要素のひとつ「環境」をテーマにした投資は、2008年のリーマンショックの前後から、環境対策に力を入れる企業や環境テクノロジーに秀でた企業を集めて投資するファンドという形で、それなりに存在していた。だが、環境に配慮するということはそれだけコストがかかり、それ自体が儲かるか否かでいえば、当然儲からない。それゆえに、環境投資は一時のブームにはなっても、投資の主流になることはなかった。

その当時と今との一番の違いは、企業経営者や運用会社、アセットオーナー、投資家、行政機関などの間で、「短期的に儲かるか否かだけでなく、長期的な利益、さらには社会の利益も重要だ」との意識が共有され始めたことだ。投資先の判断にあたり、考えるべき範囲は増え、ESGにも考慮する必要性を多くの人が感じ始めているのだ。

ESG投資を行うことは、従来のリスクとリターンという2つの評価軸で行ってきた投資判断に、3つ目の軸を加えるということになる。つまりは、単純に投資判断に取り込む情報量が増えるということになる。

ただし、先にふれたとおり、「何をもってESGに配慮しているとするのか」といった定義は非常にあいまいなため、「ESGに優れている（ESGにしっかり配慮している）企業とは？」という質問を100人にすれば100通りの答えがあるし、またあるべきでもある。

このような価値判断は、もちろん運用会社が決められるものではなく、投資家一人ひとりが自分自身で決めていかなければならない。だからこそ、「ESGに優れた会社か否か？」という問いに対して明確な基準が生まれることはないが、長い時間をかけて投資判断が積み重ねられていく中で、おおよその方向性は出てくるのではないかと考えられる。