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カーボンハンドプリント-炭素排出をどれだけ回避したか?気候変動の改善に着目した新しいアプローチ

                                                                                                                                                                     

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デビッド・ウィーラー
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
サステナブル気候ソリューション株式運用 ポートフォリオ・マネジャー
サステナブル・グローバル・テーマ株式運用 シニア・リサーチ・アナリスト
 
 
 
  
ダン・ロアティHeadshot1-Roarty_Dan.png
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
サステナブル・グローバル・テーマ株式運用 最高投資責任者
 

2022年4月18日

 
 
【知っておきたいこと】
 
投資先の企業が気候変動リスクの解決に向けてどれだけ役に立っているのかを見る上で、注目が高まっているのがカーボンハンドプリントだ。カーボンハンドプリントは、その企業の製品を使用することによってどの程度炭素の排出を防いだかを測定するもので、企業の事業ファンダメンタルズへの評価と合わせて活用できる。銘柄選別においてこの手法を用いることで、優れた長期リターンを生み出すとともに、環境問題に寄与するポートフォリオを構築することができるとアライアンス・バーンスタイン(以下、AB)では考えている。
 
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投資家は、気候変動対策への取り組みを強化している。しかし、気候変動に焦点を当てたファンドへの資金流入が加速するにつれ、これらのポートフォリオの投資アプローチについて、より多くの疑問が投げかけられている。
 
気候変動に配慮したポートフォリオでは、実際、どのような企業が保有されているのだろうか。炭素排出の指標だけを見て、その企業の環境への影響を完全に評価できるのだろうか?また、気候変動に焦点を当てたファンドは、脱炭素社会の実現に向けたグローバルな取り組みにどのように貢献するのだろうか?
 
投資家は多くの場合、簡単な指標を使って、どの企業が気候変動との戦いにおいて重要な役割を示すのかを測ろうとする。企業の環境影響を評価する最も一般的な指標は、事業活動から発生する温室効果ガス(GHG)の総排出量であるカーボンフットプリントである。しかし、カーボンフットプリントは、企業の影響のすべてを語るものではなく、ときに誤解を招く可能性もある。低炭素社会への移行を促進するために、企業にはカーボンフットプリントのデータには表れないさまざまな方法がある。また、企業が単に二酸化炭素排出量を削減するだけでは、気候変動への取り組みには役立たないケースもある。
 
では、どうすれば投資家は、自らの資金が気候変動リスクへの対応に本当に役立っている企業に投資されていると確信できるのだろうか。ABでは、企業のカーボンフットプリントだけに注目するのではなく、企業のカーボンハンドプリントに目を向けるべきだと考えている。カーボンフットプリントが、企業の事業活動が環境に与えるマイナスの影響を測定するのとは対照的に、カーボンハンドプリントは、企業の製品を使用することによって回避される炭素の量、つまりプラスの影響を測定する。これらの製品は、企業が生み出す地球規模の気候変動問題に対するポジティブな解決策を表している。クリーンエネルギー、リサイクル、輸送、エネルギー効率など、カーボンハンドプリントの大きい企業群が、世界の気候危機の解決に大きく貢献しているのだ。
 

カーボンハンドプリントの活用

カーボンハンドプリントを定量化する方法はさまざまだ。しかし方法にかかわらず、農業、クリーンエネルギー、輸送、エネルギー効率などあらゆる気候変動解決策において、炭素排出がどれだけ回避されたかという指標が、分析の出発点となる。
 
この指標は、カーボンハンドプリントを特定し、評価するためのレンズとなる。例えば、クリーンエネルギー企業はゼロカーボンエネルギーの生成量で判断される一方、エネルギー効率化を手掛ける企業は他の企業や事業体のエネルギーを節約する能力でランク付けされる。
 
このホワイトペーパーでは、カーボンハンドプリント分析に関するケーススタディを紹介する。フランスの多国籍企業であるシュナイダーエレクトリックは、ビル、データセンター、産業施設などの排出量を削減するためのエネルギー管理システムを提供している。これらの技術により、同社は2020 年に4,500 万トンの 二酸化炭素排出を回避した。これは同社の同年の排出量の85倍に相当する(図表)。デンマークの風力タービンメーカーであるヴェスタス・ウィンド・システムズは、2020年の製造工程で7万3,000トンの二酸化炭素を排出したが、今後20年間、同社の顧客が毎年その45倍の炭素排出量を削減できるようにする予定だ。
 
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回避された炭素に関する開示は、まだ業界標準とはなっていない。そのため、投資家は、気候変動対策によって回避された炭素の量を理解するのに、企業の報告書や第三者の格付機関に頼ることができない。経営陣と積極的にエンゲージメントを行い、独自のリサーチを行うことで、投資家は企業のカーボンハンドプリントを正確かつ納得のいく形で測定するために必要な情報を得ることができるとABでは考える。明確なカーボンハンドプリントの指標を確立することで、投資家は、企業が気候変動との戦いにどのように貢献しているのか、またその貢献度が時間とともにどのように変化しているのかを評価することができる。
 
 
 
 
 

 

 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

 

 

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当資料は、2022年3月28日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタイン及びABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 

 

 

 

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