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米国株式市場がスタミナ切れするのはいつか?

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カート・フォイヤーマン
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
最高投資責任者 セレクト米国株式運用

 

 

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2014年3月14日


2013年の米国株式市場は大きく上昇したが、この強気相場がいつ息切れするのか、多くの投資家が懸念を抱いている。この懸念は2014年初めに起こった相場の下落で増幅された。しかし、ここまでの推移を見る限り、株式市場のスタミナが問題になるのはまだ先のことになると予想している。

2013年のS&P 500指数のリターンは32%を超えた。これは1997年以来最も大きな値で、同指数は5年連続でプラスのリターンを上げている。株式市場のこの力強い伸びに対して、EPS(一株当たり利益)は約6%上昇にとどまったため、PER(株価収益率)は大幅に上昇した。PERというのは企業収益1米ドルに対して投資家が支払う金額と考えることができるので、それが上昇したということは株価が以前より割高になったことを意味する 。    

PERは今後も上昇し続けるのか? これ以上PERは高くならないと予想する投資家もいる。彼らは金利が上昇した場合、逆にPERは低下する可能性があると考えている。こうした人たちは、2013年5月にFRB(連邦準備制度理事会)のバーナンキ議長が量的緩和縮小について言及した際の市場の反応を見よと言う。事実、住宅関連などの金利敏感セクターは当時大きな痛手を被った。

しかし、彼らは重大な事実を見逃している。2013年終盤には金利が上昇し、経済指標が改善し、さらにFRBが実際に量的緩和縮小に踏み切ったが、そうした中で株式市場が力強く新高値を更新して上昇していったということだ。市場が「バブル」状態にあるという見方もあるが、S&P 500指数のPERは年末時点で約16倍だった。2-3年前と比べると高い値ではあるが、長期的な観点からは依然適当な水準にあり、2000年のピーク時からすると格段に低い(次ページの図表)。また、以前と比べると、株式益回りは債券利回りよりも魅力的である 。

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アライアンス・バーンスタインでは、今後も予想通りに金利が緩やかに上昇し、経済成長が加速すれば、株式市場にはまだ上昇余地があると見ている。その理由は大きく分けて3つある 。

相対バリュエーション: 株式市場は5年連続でプラスのリターンを上げ、そのプラス幅も大きいものの、過去平均と比べた株式のバリュエーションは、金利上昇を織り込んでもなお債券に対して割安である。

株式への需要: 株式が相対的に割安であると考えられることと、多くの機関投資家や個人投資家が株式をアンダーウェイトしているという事実から、今後も投資資金は株式へと シフトすると考えられる。また、企業が積極的に自社株買いを行っているため、株式への需要がさらに増すことが予想される。

家計の余裕と債務比率の低下: 金融危機が起こる可能性は極めて低い。家計の純資産およびキャッシュフローは過去最大規模となっている。消費者が抱えている負債は妥当な水準で、返済負担は非常に少ない。銀行システムは不良債権の償却コストが低いことから安定しており、銀行の資本は潤沢である 。

株式市場の上昇には必ずしも経済の加速が必要なわけではないが、足元では経済成長が株式相場の上昇を後押しすることが予想される。2014年の年初に株価が急落した際には、新興国市場の不安定化と米経済指標の低下を理由にファンダメンタルズの悪化が懸念された。しかし、新興国市場の問題によって米国株式の魅力が削がれることはないと考えている。また、米経済指標は経済成長の鈍化を示しているわけではない。

経済成長のけん引役は消費や住宅関連の改善となると思われる。このため、金融、一般消費財、資本財などの景気敏感セクターでバリュエーションがより魅力的な銘柄に投資妙味があると考えられる。なお、公益や生活必需品などのディフェンシブなセクターに関しては注意が必要だ。

むろん、株式市場に関してもより警戒が必要となってくるシナリオもある。たとえば、近い将来では可能性が低いが、インフレ圧力が高まっていく可能性がある。また、政府の財政バランスは、数年中に改善するかもしれないが、連邦債務総額が18兆米ドルに近づき、長期的な構造上の問題も残る中、不透明感が強い。さらに、予想よりも速いペースで金利が上昇した場合も、株式市場の成長にブレーキがかかる可能性もある。

これらのリスクから目を離すことはできないが、アライアンス・バーンスタインの総合的な判断としては、米国株式市場にはまだ上昇の余地があると見ている。

 


 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。
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当資料は、2014年2月12日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。

 

 

 

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