債券市場にとって潮目が変わった。2024年は何が待ち構えているのか、本稿ではアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)の見解を紹介したい。

2023年は世界経済や金融市場にとって転換の年となった。極端なインフレが収束し、投資家の関心は経済成長鈍化と利下げ見通しに移行した。その過程でジェットコースターのように債券利回りが乱高下する中で、ファンダメンタルズを無視した需給要因により、米国10年国債利回りは一時5%に達した(以前の記事『What Will Stop the Sell-off? Putting the Brakes on Treasury Yields』(英語)ご参照)。

しかし、11月までには潮流が変わり始めた。待機資金が再び債券市場に流入した結果、利回りが急速に低下し、債券価格は押し上げられた。こうした価格上昇がこのまま順調に続くとは考えていないが、ABは2024年の見通しを楽観視している。

利回りは低下トレンドに

主要中央銀行の政策金利と債券利回りは依然として世界的に高水準にあり、2024年はしばらく高止まりした後に低下すると見込んでいる。政策金利がここから上昇するとは考えにくく、金利は低下する可能性の方がはるかに高い。

例えば、ユーロ圏では何年もマイナス利回りが続いた後、格付けがAAAのドイツ10年国債の利回りは現在2.0%の水準にある。一方、ユーロ圏のインフレ率は目標値に戻りつつある。成長見通しが弱いことから、欧州中央銀行(ECB)は年央に利下げに踏み切る必要が生じるかもしれない。

米国ではインフレ率が低下しているものの、依然として連邦準備制度理事会(FRB)の目標値を大幅に上回っており、金利は2024年後半まで高止まりするとABでは予想している。現時点における経済指標のトレンドを踏まえると(以前の記事『【ABIQ】世界経済は減速へ。それでもソフトランディングに変わりなし』ご参照)、FRBは利上げサイクルを完了しており、インフレ率が2%に近づくまで政策金利を据え置くと思われる。その後は、景気が冷え込むのに伴い利下げに踏み切ることが可能になりそうだ。最近の金利低下にもかかわらず、米国10年国債の利回りは3.9%と、依然として非常に魅力的な水準にある。

債券投資家にとって、こうした状況はほぼ理想的と言える。結局のところ、長期的に見て債券のリターンの大半は利回りから得られる。また、2024年後半に予想される利回りの低下は債券価格を押し上げる。こうした環境においては、投資家はデュレーションを長期化し、金利へのエクスポージャーを構築するのが望ましい。

信用サイクルは悪化を見込むが、過去の利上げ終盤の局面よりは緩やか

持続的な金利上昇がいずれ信用サイクルの転換につながりそうなことは間違いない。金利上昇はすでに多くの産業の経済活動を圧迫している。企業業績は引き続き予想を上回っているが、2023年初めほど好調ではない。一部の企業は、消費者の支出が減っていると指摘している。実際、家計は新型コロナウイルスのパンデミック期間に蓄えた貯蓄をほとんど使い果たしている(以前の記事『What Is It About the US Consumer?』(英語)ご参照)。レバレッジはじりじり上昇しており、企業の総利払い額に対するEBITDA(金利・税・償却前利益)の比率を示すインタレスト・カバレッジ・レシオは低下に向かい始めた。

しかし、企業のファンダメンタルズは極めて健全な状態からスタートしているため(以前の記事『Under Pressure? High Yield Can Hold Up (Your Income Portfolio)』(英語)ご参照)、企業のデフォルトや格下げが急激に押し寄せるとはABでは予想していない。それに加え、年後半に予想される金利低下は、企業の借り換え圧力を緩和する効果がありそうだ。

今日の相場環境に適した投資戦略

ABの見方では、債券投資家はバランスの取れた投資姿勢をとり、以下のような戦略を取り入れることで、今日の好ましい環境下で成功を収めることができる。

1. 現金ではなく債券に資金を配分する:債券市場のパーティーに参加するのは今からでも遅くはない。これまで人気を博した「T-bill and chill」(低リスクで安心な短期国債投資)戦略のように、債券の代わりに現金や現金同等物に資金を寝かせていれば(以前の記事『Taking a Time Out? The High Price of Idle Cash』(英語)ご参照)、高利回りの債券から得られるインカム収入や、利回りの低下に伴う潜在的な値上がり益を逸することになる。

2. デュレーションを長期化する:ポートフォリオのデュレーション(金利に対する感応度)が抑制された水準になっている場合は、デュレーションの長期化を検討すべきである。景気が減速し、金利が低下すれば、デュレーションはポートフォリオに恩恵をもたらす傾向がある。さらに、デュレーションの最も純粋な源泉である国債は十分な流動性を供給し、株式市場のボラティリティを相殺する効果がある。

3. クレジットを保有する:社債や証券化商品など、クレジットに敏感な資産の利回りは全般に数年ぶりの高水準にあり、インカム志向の投資家が長らく待ち望んでいた投資機会が到来している。しかし、クレジット投資家は投資対象を選別し、流動性に留意する必要がある。格付けがCCCの社債や低格付けの証券化商品は、景気の下降局面で最も打撃を受けやすい。長期の投資適格社債もボラティリティが高くなりがちで(以前の記事『Investment-Grade Corporates: A Tale of Two Markets』(英語)ご参照)、現在は割高な水準にあると思われる。逆に、期間の短いハイイールド債は、逆イールドのおかげで長期債よりも利回りが高く、デフォルトリスクが低い(以前の記事『短期ハイイールド社債への投資妙味は高まっている』ご参照)。

4. バランスの取れた投資姿勢を取る:今日のポートフォリオでは、国債とクレジット・セクターの双方が重要な役割を担っている。最も効果的な戦略のひとつは、国債や他の金利感応度の高い資産と、経済成長に恩恵を受けるクレジット資産で単一のポートフォリオを構築し、組入比率を柔軟に調整しながら運用することだ。こうした組み合わせは、極端なインフレの再来や経済の急減速といった、弱い成長を見込むABの基本シナリオでは想定していないリスクが現実になった場合の打撃を和らげる効果もある。

5. システマティックなアプローチを検討する:成長が鈍化している今日の環境は、債券の銘柄選択を通じてアルファを獲得できる可能性も高めている。高度にカスタマイズされたアクティブでシステマティックな債券投資アプローチは、投資家がこうした投資機会を生かす上で役立つ(以前の記事『システマティックなアプローチがもたらす債券投資のブレイクスルー』ご参照)。システマティックなアプローチは、伝統的な運用スタイルでは効率的に活用できないモメンタムなどの予測ファクターを活用している。システマティック運用はさまざまなファクターをパフォーマンスの源泉とするため、そのリターンの出方は従来のアクティブ戦略とは異なり、それを補完するものとなるだろう。

市場に参加し、積極的に行動する

アクティブな投資家は機敏に行動する姿勢を保ち、時間と共に変化するバリュエーションや投資機会を活用できる体制を整えておかなくてはならない。何よりも、投資家は傍観をやめて十分な資金を債券市場に投入するのが望ましい。今日を上回る高い利回りと潜在的なリターン獲得機会を得ることは難しい。

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら
 

本文中の見解はリサーチ、投資助言、売買推奨ではなく、必ずしもアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)ポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスに関する過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。

当資料は、2024年1月2日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。当資料中の格付けはABの定義に基づきます。アライアンス・バーンスタイン及びABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。

「債券」カテゴリーの最新記事

「債券」カテゴリーでよく読まれている記事

「債券」カテゴリー 一覧へ

アライアンス・バーンスタインの運用サービス

アライアンス・バーンスタイン株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第303号
https://www.alliancebernstein.co.jp/

加入協会
一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
日本証券業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

当資料についての重要情報

当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。

投資信託のリスクについて

アライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。リスクの要因については、各投資信託が投資する金融商品等により異なりますので、お申込みにあたっては、各投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等をご覧ください。

お客様にご負担いただく費用

投資信託のご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります

  • 申込時に直接ご負担いただく費用…申込手数料 上限3.3%(税抜3.0%)です。
  • 換金時に直接ご負担いただく費用…信託財産留保金 上限0.5%です。
  • 保有期間に間接的にご負担いただく費用…信託報酬 上限2.068%(税抜1.880%)です。

その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等でご確認ください。

上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。

ご注意

アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。また、金融商品取引業者等と取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。運用戦略や商品によって投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。また、ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。