2024/10/14現在
純資産価格
9.10豪ドル
前日比-0.01(-0.11%)
直近収益分配金:0.0489豪ドル
月報・各種資料
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お知らせ
分配金
- 分配金のお支払いに関しては、交付目論見書をご覧ください。
過去の分配金実績
2024
2023
2022
2021
2020
2019
2018
2017
2024年
1口当たりの分配金
(豪ドル、課税前) |
|
---|---|
2024年9月分 | 0.0489 |
2024年8月分 | 0.0489 |
2024年7月分 | 0.0489 |
2024年6月分 | 0.0489 |
2024年5月分 | 0.0489 |
2024年4月分 | 0.0489 |
2024年3月分 | 0.0489 |
2024年2月分 | 0.0489 |
2024年1月分 | 0.0489 |
2023年
1口当たりの分配金
(豪ドル、課税前) |
|
---|---|
2023年12月分 | 0.0489 |
2023年11月分 | 0.0489 |
2023年10月分 | 0.0489 |
2023年9月分 | 0.0507 |
2023年8月分 | 0.0507 |
2023年7月分 | 0.0507 |
2023年6月分 | 0.0481 |
2023年5月分 | 0.0481 |
2023年4月分 | 0.0481 |
2023年3月分 | 0.0504 |
2023年2月分 | 0.0504 |
2023年1月分 | 0.0504 |
2022年
1口当たりの分配金
(豪ドル、課税前) |
|
---|---|
2022年12月分 | 0.0504 |
2022年11月分 | 0.0504 |
2022年10月分 | 0.0550 |
2022年9月分 | 0.0600 |
2022年8月分 | 0.0600 |
2022年7月分 | 0.0600 |
2022年6月分 | 0.0557 |
2022年5月分 | 0.0557 |
2022年4月分 | 0.0585 |
2022年3月分 | 0.0635 |
2022年2月分 | 0.0635 |
2022年1月分 | 0.0635 |
2021年
1口当たりの分配金
(豪ドル、課税前) |
|
---|---|
2021年12月分 | 0.0635 |
2021年11月分 | 0.0635 |
2021年10月分 | 0.0635 |
2021年9月分 | 0.0635 |
2021年8月分 | 0.0635 |
2021年7月分 | 0.0635 |
2021年6月分 | 0.0635 |
2021年5月分 | 0.0635 |
2021年4月分 | 0.0635 |
2021年3月分 | 0.0635 |
- Webサイトの構成上、分配金は小数点以下5桁を場合によっては切捨てし、掲載することがあります。
当ファンドの特色
特色・目的①
分散された債券ポートフォリオに投資を行い、資産の保全を図りながら高いインカム収入の獲得を目指します。
特色・目的②
幅広い種類の債券に分散投資を行います。
特色・目的③
ファンドの運用はアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが行います。
特色・目的④
毎月分配を行うことを目指します。
販売取扱会社
証券会社
- 東海東京証券
- 西日本シティTT証券
ご留意事項
- 当ファンドは預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
- 当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売取扱会社において投資信託説明書(交付目論見書)または投資法人説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断下さい。
- このサイトは情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成しています。
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収益分配金に関する留意事項
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から宣言されることにより支払われますので、分配が宣言されると、その金額相当分、1口当たり純資産価格は下がります。なお、分配の有無や金額は確定したものではありません。
- 分配は、発生した収益(純利益および純実現益)を超えて宣言される場合があります。その場合、分配宣言後の1口当たり純資産価格は前月の分配宣言後の1口当たり純資産価格と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしもファンドの収益率を示すものではありません。
- 投資者のファンドの受益証券の購入価格によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より1口当たり純資産価格の値上がりが小さかった場合も同様です。この場合においても、元本の一部払戻しに相当する部分は、分配金として課税対象となります。