世界のSDGsに貢献する
企業の成長を捉える

アライアンス・バーンスタイン・世界SDGs株式ファンド

(資産成長型)/(予想分配金提示型)

追加型投信/内外/株式

出所:アライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」。ABには、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。
アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です)。

 

まずはこれから。コンセプト動画

 

世界はSDGsに向けて、
加速し始めている

SDGs達成に向け、2030年までに年間12兆米ドルの新たな市場が創出されると予想されています。
2030年までにSDGsを達成するために、各国が取り組みのスピードを速め、今も規模を拡大しています。

予想は今後変更される可能性があります。
⋆2021年4月時点。COP25におけるClimate Ambition Allianceおよび国際連合への長期戦略提出状況に基づいており、上記125ヵ国・1地域には中国およびインドは含まれません。
出所:国際連合、Business & Sustainable Development Commission、国際通貨基金(IMF)、経済産業省、アライアンス・バーンスタイン(以下、「 AB 」。アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は AB の日本拠点です。)

 
 

ファンドの特徴

SDGsの徹底分析により投資機会をもれなく捉える独自の運用を行います

  • 株価指数の構成銘柄にとらわれず、SDGsを起点として調査対象銘柄群を幅広く特定することで、投資機会をもれなく追求

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
※上記の内容は、2022年4月現在の投資プロセスであり、今後変更されることがあります。
※MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスはMSCI Inc.が開発した株価指数で、同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
⋆主要投資対象ファンドはAB SICAV I-サステイナブル・グローバル・シーマティック・ポートフォリオ 円建てクラス S1 シェアーズですが、米ドル建てのクラス S1 シェアーズを表示。費用控除後。
出所:国際連合、MSCI、AB

グラスルーツ(草の根)リサーチを用いて、最終的な組入銘柄を決定します

  • 気候問題や社会問題が世界各国の現地社会にどのような影響を与えているのか、現地を訪問して一般市民や企業との対話を通じて洞察を深め、真に有効な解決策を提供できる企業を特定していきます。
  • このようなスタイルのリサーチを、ABではグラスルーツ・リサーチと呼んでいます。

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで当ファンドの説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また当ファンドにおける組入れを示唆・保証するものではありません。
⋆日本は2018年、中国・米国・ブラジル・マレーシア・インドは2017年、オーストラリアは2016年、タイは2005年のデータ。
出所:世界保健機構(WHO)、国際連合、企業ホームページ、AB

ESG投資に精通したABのサステナブル・テーマ株式運用チームが運用を行います

ダン・ロアティ(Daniel C. Roarty)

最高投資責任者(CIO)

-サステナブル・グローバル・テーマ株式運用

運用担当責任者 
~ESG投資の第一人者の1人~

  • 業界経験29年 2013年から現職 ニューヨーク在籍(アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー)
  • 2018年国連サステナブル投資カンファレンスでスピーチを行うなど、ESG投資における第一人者として、
    幅広く啓蒙活動を実施
  • ハーバード・ビジネス・スクールのマイケル・ポーター教授と共同で「共通価値の創造(CSV:Creating Shared Value)」概念を提唱したマーク・クラマー氏の論文でExpert Advisorとして引用される
  • フェアフィールド大学にて学士号(金融)、ペンシルバニア大学ウォートン校にて経営学修士号 (MBA)取得
 

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ピックアップ・ファンド

 

当ファンドは、主として投資対象ファンドを通じて、値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。 したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」「為替変動リスク」「信用リスク」「カントリー・リスク」「流動性リスク」等があります。 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。

登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。

上記におけるSDGsのロゴ・アイコンは、情報提供目的で使用しています。国際連合が当ファンドの運用等についていかなる責任も負うものではなく、また支持を表明するものでもありません。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。