AI相場の主役交代を捉えた“旬”の銘柄選択

AIや半導体、さらには宇宙といった次世代の成長分野への関心が、足もと急速に高まっています。2026年、AI時代が本格化するなか、成長を牽引する企業や領域は着実に移り変わりつつあります。こうした主役交代を的確に捉えられるかどうかが、パフォーマンスの差につながります。重要なのは、トレンドが広く認識されてから追随するのではなく、その変化の兆しをいち早く捉え、投資機会を先んじて見極めていく視点です。

AI革命は第2フェーズへ：半導体・AIメモリ投資で差がつく理由

生成AIが普及しはじめた2023年以降は、AIに「学習」（演算）させるためのGPU半導体を設計するエヌビディアを筆頭に、アドバンスト・マイクロ・デバイセズなどが主役でした。しかしながら、足もとではAIが学習する局面から自ら考えて働く「自律」（推論）へとシフトしつつあり、膨大な記録を保持するメモリ（DRAM／HBM／NAND型フラッシュ等）の重要性が一段と高まっています。また、データセンターの急増を背景にAIサーバーの制御を担うCPUの需要もより一層拡大しています。実際に、2025年後半以降は半導体関連株のなかでも、AIメモリ関連株の上昇が顕著となっていることがみてとれます。

AIメモリ関連および半導体関連株全般の株価

こうしたなか、当ファンドではAIが推論フェーズへと移行しつつある潮目の変化を見越し、DRAMおよびHBMを手掛けるSKハイニックスやサムスン電子、NAND型フラッシュ大手のサンディスク、キオクシアホールディングスなどのAIメモリ関連企業やCPU大手のインテルについて、2025年下期から2026年初に組入れてきました。結果として、2026年上期におけるこれら銘柄の大幅上昇を捉えられたことで、世界株式市場を大きく上回り、競合ファンド内でもトップのパフォーマンスを実現しています。

当ファンドの半導体関連銘柄の組入比率の推移

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。
期間：2024年12月末－2026年5月末、株価は日次ベース、組入比率は月次ベース。
AIメモリ関連株および半導体関連株全般は、2024年12月末を100として指数化。AIメモリ関連株はソラクティブ・グローバルAIメモリ半導体指数、半導体関連株全般はソラクティブ・グローバル半導体30指数。いずれも米ドルベース、トータルリターン。マザーファンドの半導体関連株組入比率はアライアンス・バーンスタイン・世界高成長株マザーファンドにおいて、MSCI/S&PのGlobal Industry Classification Standard（GICS）の産業グループで半導体・半導体製造装置、テクノロジー・ハードウェアおよび機器に区分される銘柄の対純資産総額での保有比率の推移。* 2026年1月－5月におけるパフォーマンス貢献上位10銘柄のうち、2025年以降に新規購入したAIメモリ関連銘柄およびCPU関連銘柄を代表的な銘柄として掲載。騰落率は各銘柄の直近組入日から2026年5月29日までの騰落率、円ベース。
出所：ブルームバーグ、AB

AIだけではない：3つの成長テーマ

当ファンドは、イノベーションの“旬（急成長期）”にある投資テーマのなかから“社会に劇的な変化をもたらすイノベーションのリーダー企業”にフォーカスして投資を行います。

当ファンドが最も注目している「クラウド・インフラとAI」は、足もとAIが推論フェーズに移行するなかでメモリ関連企業などがその恩恵を大きく受けるなど、まさに旬の投資テーマといえます。それ以外にも、AIの普及に伴う電力需要増加への対応が急がれる「エネルギー転換」、地政学リスクの高まりにより安全保障ニーズが多様化するなか、次世代防衛システム構築のための宇宙インフラへの需要増加が見込まれる「宇宙・防衛イノベーション」についても、旬の投資テーマであると当ファンドの運用チームでは考えています。

実際に、過去1年間のパフォーマンス貢献銘柄に目を向けると、各投資テーマから多くの銘柄が貢献してきたことがわかります。引き続き当ファンドでは、社会に劇的な変化をもたらすイノベーションのリーダー企業に投資することにより、優れた投資リターンの実現を目指します。

足もとの主な注目テーマと過去1年のパフォーマンス貢献銘柄

期間：2025年5月末－2026年5月末

＜パフォーマンス状況＞

世界株式市場を大きく上回り、類似ファンドとの比較でもトップの好パフォーマンス

当ファンド（年2回決算型）の基準価額（課税前分配金再投資）は2024年10月21日の設定以降堅調に推移しており、オールカントリー・グロース指数やオールカントリー指数を大きく上回るリターンとなっています。また、類似の238ファンドとの比較においても、設定月末である2024年10月末以降のリターンランキングで第1位（年2回決算型の実績）となっており、卓越したパフォーマンスを実現しています。

設定来で株式市場を大きくアウトパフォームし、競合ファンド内でもトップのパフォーマンス

過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
* 期間：2024年10月21日（年2回決算型および隔月決算・予想分配金提示型の設定日）－2026年5月29日、日次ベース、2024年10月21日を100として指数化。基準価額（課税前分配金再投資）をもとに算出。基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。基準価額（課税前分配金再投資）は、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスを示しています。税金、手数料等は考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。オールカントリー・グロース指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド指数グロース、オールカントリー指数はMSCI オール・カントリー・ワールド指数。いずれも配当込み、円換算ベース、いずれも当ファンドのベンチマークではありません。** 2026年5月末時点。類似ファンドユニバースは、モーニングスターのカテゴリー「Japan Fund World Equity」に属する238ファンドが対象。出所：ブルームバーグ、モーニングスター、アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」。アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。）

ファンドラインナップ

ニーズに合わせてコースをお選びいただけます

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当ファンドは、主として投資対象ファンドを通じて、値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」 「為替変動リスク」「信用リスク」「カントリー・リスク」「他のベビーファンドの設定・解約に伴う基準価額の変動リスク」等があります。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。

登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

＜ファンドの費用＞
■お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。
■直接的にご負担いただく費用
購入時手数料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3％（税抜3.0％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信託財産留保額 ありません。
■信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用
（信託報酬） 純資産総額に対して年1.6797％（税抜年1.527％） の率を乗じて得た額とします。
※マザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。

その他の費用・手数料
●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等
※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。
●監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用／受益権の管理事務に係る費用等
※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります（これらに該当する業務を委託する場合は、その委託費用を含みます。）。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。