下落局面で広がる投資機会

当ファンドの設定来パフォーマンス
テーマと銘柄の選別により、カテゴリー上位の成績を実現
世界株式カテゴリー設定来リターン上位2％**

当ファンド（年2回決算型）の基準価額（課税前分配金再投資）は2024年10月21日の設定以降、堅調に推移しています。設定来のリターンは、オール・カントリー・グロース指数とオール・カントリー指数のいずれも大きく上回っています。7月に一時的に下落した後は回復基調にあり、8月は複数の成長企業の株価上昇がパフォーマンスに寄与しました。

設定来で株式市場を大きくアウトパフォーム

期間：2024年10月21日（年2回決算型および隔月決算・予想分配金提示型の設定日）－2026年8月31日、日次ベース、2024年10月21日を100として指数化。基準価額（課税前分配金再投資）をもとに算出。基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。基準価額（課税前分配金再投資）は、課税前分配金を決算日の基準価額で全額再投資したと仮定した場合のパフォーマンスを示しています。税金、手数料等は考慮しておりませんので、投資家の皆様の実際の投資成果を示すものではありません。オール・カントリー・グロース指数は、MSCI オール・カントリー・ワールド・グロース指数、オール・カントリー指数はMSCI オール・カントリー・ワールド指数。いずれも配当込み、円換算ベース、いずれも当ファンドのベンチマークではありません。** 2026年8月末時点。世界株式カテゴリーは、モーニングスターのカテゴリー「Japan Fund World Equity」に属する235ファンドが対象。
出所：ブルームバーグ、モーニングスター、アライアンス・バーンスタイン（以下、「AB」。アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。） 過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。

下落局面を捉え、ポートフォリオを機動的に見直し
8月は複数の保有銘柄が反発し、パフォーマンスに寄与

7月の当ファンドの下落は、投資先企業の成長鈍化懸念によるものというより、それまでの急速な上昇を受けた利益確定売りや、レバレッジ型投資商品に対する規制強化に伴うポジション調整の影響が大きかったとみています。こうした売りの動きは、その後おおむね落ち着いたと判断しています。実際、7月から8月にかけて発表されたAI関連企業の決算の多くは市場予想を上回り、需要の強さが改めて確認されています。AI活用の本格化に加え、安全保障環境の変化や宇宙利用の拡大など、複数の構造変化が新たな投資機会を生み出しています。当ファンドでは、この下落局面を捉え、確信度の高い銘柄への投資配分を調整しました。

当戦略のETFの過去４度の下落局面では、最大下落率が平均-18％だった一方、ボトム後6カ月間のリターンは平均＋38％となり、高い回復力が示されています。また、ボトムを付けた日から概ね1.5－3カ月程度で、いずれも下落前のピーク水準を回復しています。
足元8月の当ファンド(年2回決算型)のリターンは＋3.6％（基準価額、課税前分配金再投資ベース）となり、AIインフラや宇宙、ヘルスケア関連銘柄など、幅広い銘柄の上昇が寄与しました。

期間：2023年3月22日-2026年8月31日、運用報酬等費用控除後、課税前分配金再投資ベース、日次ベース。2023年3月22日を100として指数化。各局面の期間：①2023年7月18日-12月12日、②2024年7月10日-10月11日、③2025年1月23日-6月25日、④2025年10月29日-2026年1月6日。最大下落率は、各局面の最高値から最安値までの下落率を指し、下落率が10％を超えたすべての局面を対象としています。ボトム後6カ月間のリターンは最安値を付けた後の半年間の騰落率、回復期間は下落前の水準を回復するまでに要した期間です。当ファンドは2024年10月設定のため、当ファンドと同種の運用を行い、より長期の実績がある当戦略のETF(当ファンドと同様の運用戦略を採用する米国上場の上場投資信託:AB Disruptors ETF)の運用実績をグラフに掲載しています。**表は2026年8月末時点の保有銘柄のうち、貢献度の高い10銘柄を掲載。米ドルベース、配当込み。出所：ファクトセット、AB
過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。記載の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。また組入れを示唆・保証するものではありません。

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当ファンドの運用の特徴やパフォーマンスはPDFをご覧ください。

ファンドラインナップ

ニーズに合わせてコースをお選びいただけます

当ファンドは、主として投資対象ファンドを通じて、値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「株価変動リスク」 「為替変動リスク」「信用リスク」「カントリー・リスク」「他のベビーファンドの設定・解約に伴う基準価額の変動リスク」等があります。基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。投資信託は預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護対象ではありません。

登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があり、その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。
当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

＜ファンドの費用＞
■お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。
■直接的にご負担いただく費用
購入時手数料 購入価額と購入口数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3％（税抜3.0％）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信託財産留保額 ありません。
■信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用
（信託報酬） 純資産総額に対して年1.6797％（税抜年1.527％） の率を乗じて得た額とします。
※マザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。

その他の費用・手数料
●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等
※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。
●監査費用／法定書類関係費用／計理業務関係費用／受益権の管理事務に係る費用等
※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります（これらに該当する業務を委託する場合は、その委託費用を含みます。）。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。