AllianceBernstein アライアンス・バーンスタイン株式会社

knowledge openspace 知の広場

knowledge openspace 知の広場

ターゲット・デート2.0に移行すべき時

DanielJ_Loewy.jpg

ダン・ローウィー(写真) 

アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
マルチアセット・ソリューション部門
最高投資責任者 兼 共同責任者

 

クリストファー・ニコリッチ

アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
マルチアセット・ソリューション部門
グライド・パス戦略責任者(米国)

 

PDF版をご希望の方はこちら pdf

2015年6月29日

 

米国においてターゲット・デート型ファンド*の運用資産はここ数年で著しく拡大したが、その投資設計は現在起こっているイノベーションに追いついていない。それを変えるべき時が到来したようだ。

大半の退職年金プランは依然として、約10年前あるいはそれ以上前から取り入れられてきた伝統的なシングル・マネジャーによるターゲット・デート型ファンドの設計を用いている。だが、2006年に米国で年金保護法が施行されたことや、それに続いて規制が明確化され、労働省による指針も公表されたことから、受託に関する基準が劇的に変化してきている。

投資環境も変化した。今では実績のある幅広い戦略が利用できるようになり、それをターゲット・デート型ファンドのグライド・パス設計に取り入れることができる。それによって伝統的な株式や債券以外に投資を分散する手段が提供され、年金や基金、財団が長年利用し、成功を収めてきた。すでに最大規模の確定拠出年金(DC)プランのスポンサーの多くがこれらの戦略を活用しており、特化型戦略やシングル・マネジャー型の戦略が減少する一方で、マネジャーや資産クラスを分散できるカスタム型ファンドの採用が増えている。

ターゲット・デート型ファンドのグライド・パスには、こうした革新的な戦略をもっと取り入れるべきである。そうすることにより、退職年金やDCプラン加入者の支出目標を損なう4つの一般的なリスク、つまり、市場の成長の低迷、不十分なリスク削減、インフレ率の上昇、寿命の伸び、による影響を緩和する効果が期待できる。

もちろん、これらのリスクは常に存在しているが、今後10年間は今までよりも厳しい環境に見舞われるだろう。アライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)のリサーチによれば、伝統的なシングル・マネジャーによる株式/債券型のグライド・パスは、現在の退職年金プランが抱える高いリスクに対処するにあたり困難に直面すると見られる。

今がターゲット・デート型ファンドの設計やシングル・マネジャー型の構造を再検討すべき時期だと考える理由はその点にある。ABの最新のリサーチでは、ターゲット・デート型ファンドが進化すべき5つの主な分野に焦点を当てている(図表)。

Chart1.png

 

+ シングル・マネジャー型からマルチ・マネジャー型あるいはオープン・アーキテクチャー型に移行して、最高のマネジャーを組み合わせると同時に集中リスクを減らす

+ 基本的な資産配分において、伝統的な株式/債券のグライド・パスから、非伝統的な資産クラスを組み入れる方向に分散を進める

+ 短期的な市場の変動に対応するため、静的なアプローチよりもダイナミックなアプローチを用いて柔軟性を高める

+ アクティブ型とパッシブ型の投資戦略を組み合わせて、リスク調整後リターンを高めると同時にコストを管理する

+ 退職年金プランの分配期におけるリターンを高めるため、グライド・パスを修正する。これは退職年金プランのソリューションにとって重要な要素だが、見逃されるケースが多い


今後の「知の広場」では、高まっているリスクや退職年金プランの改善に寄与すると思われる投資、および設計ソリューションについて検証したいと考えている。

 

 

 

* あらかじめ目標とする年(ターゲット・イヤー)を決め、最初は積極的な運用を行い、ターゲット・イヤーに向けて徐々に積極的な運用から保守的な運用に移行するファンド

 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

https://blog.abglobal.com/post/en/2015/05/time-for-target-date-2

 

 

本文中の見解はリサーチ、投資助言、売買推奨ではなく、必ずしもアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)ポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。 
当資料は、2015年4月24日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。文中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 
 

 

当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@abglobal.comまでお寄せください。

 

 

 

 

当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@alliancebernstein.comまでお寄せください。

運用サービス

  • 債券
  • 株式
  • マルチアセット
  • オルタナティブ
  • リスク抑制
  • リターン追求
  • 更なる分散

アライアンス・バーンスタイン株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第303号 
【加入協会】一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/日本証券業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会
https://www.alliancebernstein.co.jp/

 当資料についての重要情報

当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。

投資信託のリスクについて
アライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。リスクの要因については、各投資信託が投資する金融商品等により異なりますので、お申込みにあたっては、各投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等をご覧ください。


お客様にご負担いただく費用:投資信託のご購入時や運用期間中には以下の費用がかかります
● 申込時に直接ご負担いただく費用 …申込手数料 上限3.3%(税抜3.0%)です。
● 換金時に直接ご負担いただく費用…信託財産留保金 上限0.5%です。
● 保有期間に間接的にご負担いただく費用…信託報酬 上限2.068%(税抜1.880%)です。

その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等でご確認ください。

上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。

ご注意

アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。また、金融商品取引業者等と取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。運用戦略や商品によって投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。また、ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。

戻る