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安定成長の源泉を見つけ出す ~株式投資のプレーブック②~

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ジム・ティアニー(写真)
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
米国成長株集中投資戦略 最高投資責任者
 
ダン・ロアティ    
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
グローバル・グロース/テーマ運用 最高投資責任者
 

 

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2016年5月12日

 
 
 
市場が短期的なマクロ経済トレンドにとらわれている時、投資家は異なる視点から考えてみるべきである。独自の長期成長トレンドによる恩恵を受け、国レベルのマクロ経済動向に縛られない企業や業界を見つけ出さなくてはならない。
 
経済成長の動向は常に最も大きな注目を集める。ここ数年は米国の景気回復が緩やかなペースで進む中、しばしば成長鈍化や景気後退への懸念が浮上し、市場の不安を誘ってきた。だが、アクティブ運用のマネジャーにとって、持続的な収益成長を期待できる銘柄を探し出す上で、足元のマクロ経済指標に目を奪われるのは良いことではない。
 
 
経済を上回るペースの成長
 
今後数年間、米国の国内総生産(GDP)成長率がどの程度であっても、多数の業界がGDPを大幅に上回るペースで成長すると見込まれている(図表1)。そうした安定的な成長トレンドの恩恵を受ける企業を探し出すことは、長期的に市場を上回るリターンを獲得しようとするアクティブ運用マネジャーが採れるいくつかの方法の一つである。
 

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自動車業界では、最先端の安全システムに対する需要が着実に高まっている。先進運転支援システムの売上高は急拡大する見通しで(図表2の左側)、それが搭載されている自動車の比率は現在の3%から2020年には30%に上昇すると予想されている。実質的には、2018年以降に生産されるすべての新車がそうしたシステムを備えていると予想されている。このトレンドは消費者の嗜好、規制変更、そして保険会社の料率動向などによって加速している。自動車セクターの成長は波があり、景気の浮き沈みに売上が左右される。しかし、より多くの新型車に標準装備として搭載されるようになるにつれ、これらの安全システムは着実な成長が見込まれるようになる。
 
 

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デジタル広告が力強く拡大

デジタル広告も力強く成長している分野の一つである(図表2の右側)。米国の主な消費関連企業は引き続き支出をデジタル広告にシフトしている。なぜなら、過去5年間は経済成長が停滞していたにもかかわらず、広告主にとってはデジタル広告への投資のリターンが伝統的な広告によるリターンを上回るようになったからだ。
 
ビッグデータも安定的な成長が期待できる魅力的な分野である。ソーシャルメディアやネットフリックス、YouTube、IoT(モノのインターネット)などのおかげで、世界を飛び交うデータの量は爆発的な伸びを示している。その情報はすべて貯蔵、移動、分析、保護される必要があり、そのことが驚異的な成長機会を生み出している。そしてその成長は、複数の景気サイクルにまたがり継続する可能性が高い。
 
 
ヘルスケアから金融まで
 
持続的成長をもたらすのはテクノロジーばかりではない。例えばヘルスケア・セクターについて考えてみよう。病気に苦しむ人々は景気が悪化しても薬の購入を止めることはない。高齢化が進む米国民の医薬品需要は高まりつつある。医療保険制度改革法は患者の数や支出パターンに地殻変動を引き起こしており、それは経済の方向性や成長率の高低によって損なわれるものではない。
 
金融セクターは景気動向に左右されやすいと見なされがちである。しかし、同セクター内でも、クレジットカード会社は、取引の決済手段が現金や小切手から電子的手段へとシフトする中で恩恵を受けている。この決済方法の長期的な変化の結果、一部のカード会社では取り扱う決済額が近年10%前後の伸びを続けており、これは消費支出全体の伸び率の2-3倍に相当する。景気が鈍化すればこの伸び率もやや低下するかもしれないが、決済方法の長期的なシフトが続いているため、他の企業に比べれば高い収益成長が見込まれる。
 
対照的に、小売や製造業セクターの利益はGDP成長率や金利のトレンドに直接的に連動している。当然ながら、エネルギー企業も景気悪化の影響を受けやすく、特に原油価格が大幅に下落した昨今はそうした傾向が目立つ。だからといってシクリカルな銘柄への投資を完全に避けるべきだということにはならないが、経済成長を取り巻く不透明感を考えれば、これらのセクターにおいては、魅力的な投資機会であっても慎重なスタンスで臨むべきである。
 
株式市場の上昇相場が7年目に入った今、米国経済は緩やかに拡大しているが、すべてのセクターが同じペースで上昇するわけではない。こうした環境では、長期的なリターンを得るため、成長のアノマリーから恩恵を受けうる銘柄、そして厳しい局面を乗り越えて上昇する銘柄を選別することが肝要である。


 

 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。

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当資料は、2016年4月12日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。
 
 

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