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株式市場の下落からポートフォリオを守る

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シャロン・フェイ(写真)
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー 
株式運用部門責任者 兼 グローバル・バリュー株式最高投資責任者


ケント・ハーギス
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー
バリュー株式クオンツ・リサーチ・ヘッド 兼 低ボラティリティ株式ポートフォリオ・マネジャー

 

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2014年6月5日



株式市場の下落から資産を守ることは、多くの投資家にとって最優先の課題である。ボラティリティが低い株式は現在割高な水準にあるようだが、こうした銘柄は株式市場が今後ピークから再び下落した際にその役割を発揮するであろうか。

ここ数年、株式市場の下落に備える投資家の間で低ボラティリティ株式が注目を浴びるようになってきた。これらの銘柄が現在割高に見えるのはこのためである。

アライアンス・バーンスタインでは、株式投資におけるバランスの取れたアプローチのひとつとして、変動性の高まった市場で安定したリターンを得られる株式の保有を重視してきた。また、ややリスクの高いリターン追求型の戦略と、市場下落時に資産を保全するリスク抑制型の戦略を組み合せて資産配分を行う必要があると考える。その組合せの内容は投資家の長期的な投資目標およびリスク許容度によって異なる。

しかし、これから投資を始める場合、市場下落時の資産保全を目的とした低リスクの株式戦略は、投資目標を達成することができるであろうか?答えを探るにあたり、歴史を遡ってみることにした。具体的には、1989年から2014年4月までの期間で、ボラティリティの低いグローバル株式を使用してアライアンス・バーンスタイン独自の最小分散指数を作成した。これらの株式は景気サイクルによる影響が少ないことに加えて変動幅が小さく、市場全体とのリターン相関が低い。 


低ボラティリティ株式は割高だが・・・
      
2014年4月末現在、最小分散指数の株価純資産倍率はMSCI ワールド指数と比較して約19%高かった。2009年には43%高い水準にあったことと比べると割高感は解消されてきていると言えるが、それでもなお25年間の平均値からすると割高である(図表1)。

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市場が不安定な局面では、低ボラティリティ株式は概して資産保全の役割を発揮した。アライアンス・バーンスタインのリサーチでは、株式市場が下落した月全体のうち83%の月において最小分散指数が市場をアウトパフォームしたことが示された。
 

割高だから資産保全の役割を果たさないわけではない

バリュエーションとの関係について調べるために、該当期間を低ボラティリティ株式が市場に比べて割高な月と割安な月に分けた。

すると、特に差がないことが判明した。最小分散指数が市場より割安か割高かに関わらず、市場が下落した月全体のうち80%以上の月において市場をアウトパフォームした(図表2)。さらに、アウトパフォームしなかった残り20%の月についても、翌月以降には低ボラティリティ株式による資産保全効果が表れたケースが多かった。
 

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これは、次のように説明することができる。すなわち、バリュエーションは低ボラティリティ株式に内在する資産保全の要素と必ずしも相関するわけではないのだ。また、こうした低ボラティリティ株式は、短期的な市場の下落を招きやすい成長率や金利動向の変化による影響を受けにくい。 


低ボラティリティ株式は常に資産保全の役割を果たすか?
 
ただし、特定の状況下では、上述のような資産保全の役割を果たせない場合もある。例えば、経済成長を伴わない金利上昇が予想される環境では、低ボラティリティ株式は通常よりもパフォーマンスが劣る可能性がある。1994年の市場下落時には、低ボラティリティ株式はアンダーパフォームした。FRB(米連邦準備制度理事会)が投資家の予想以上に金利を引き上げ、経済成長鈍化の懸念が広がったため、3ヶ月にわたってベンチマークを下回っている。

しかし、現在の環境は異なっており、FRBは金利の引上げについて、米経済成長の改善が見込める場合にのみ行うと明確に述べている。低ボラティリティ株式は従来と比較して多少割高であっても、過去の経験に基づけば、株式市場が現在のピークから下落した際にはポートフォリオを守るために役立つと考えられる。また、アクティブ運用を行うことにより、金利上昇が長期化した際に影響を受けやすい銘柄(債券に類似した特性の銘柄)を回避し、市場下落時にも投資の成功を収める可能性を高めることができると考える。
 

 



 

当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。
http://blog.alliancebernstein.com/index.php/2014/05/20/security-check-for-equity-declines/


本文中の見解はリサーチ、投資助言、売買推奨ではなく、必ずしもアライアンス・バーンスタイン・ポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
当資料は、2014年5月20日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。バーンスタインはアライアンス・バーンスタイン(アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。)の1部門です。
 

 

 

 

 

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